家を建てる際に必ず聞くことになるであろう建ぺい率ですが、いったい何を指しているのかわからないという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、建ぺい率とは何かわかりやすくご紹介します。
また、建ぺい率が緩和されるケースについてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
□建ぺい率とは？容積率についてもご紹介！
家を建てる際に、「建ぺい率」や「容積率」といった言葉を耳にする機会があるでしょう。
建ぺい率と容積率は、「所有する敷地に対してどれくらいの大きさの家が建てられるか」を決める数値です。
その中でも建ぺい率とは、敷地面積に対する「建築面積」の割合を指し、多くの場合、建物の一階部分の面積が敷地面積のどれくらいを占めているかということです。
分かりやすく言うと、建物を上から見た時に、その土地の何割を占めているかで判断するものです。
土地によって建ぺい率の上限が定められており、同じ広さの土地でも建てられる面積が変わってくるのです。
建ぺい率が増えるほど、建物に使える面積は大きくなります。
ただ、隣の家も敷地いっぱいに建てると、日当たりの良さやゆとりなどに不満が出てくる可能性があります。
一方で容積率とは、敷地面積に対する「延べ床面積」の割合を指します。
延べ床面積は、1階の床面積＋2階の床面積＋3階の床面積、と全ての階層の床面積を合計した面積です。
こちらも土地によって制限があります。
□建ぺい率が緩和されるケースについてご紹介！
一定の条件を満たす場合、先ほどご紹介した建ぺい率が緩和される場合があります。
具体的には、下記のどちらか一方に当てはまる場合は、建ぺい率が10パーセントプラスとなり、両方当てはまる場合は20パーセントプラスされます。
・防火地域内であり、耐火建築物（同等以上の延焼防止性能を有する建物も含む）、また、準防火地域内で、準耐火建築物（同等以上の延焼防止性能を有する建物も含む）である場合
・特定行政庁の指定した一定要件を満たす角地である場合
なお、角地の定義は住む場所によって変わる場合があり、また緩和措置の適用条件は自治体の条例で定められている場合があるため注意が必要です。
緩和条件の適用を前提で土地購入をされる方は、事前に地域の担当窓口に確認しておくのが良いでしょう。
□まとめ
今回は、マイホームを手に入れたいとお考えの方に向けて、建ぺい率とは何かご紹介しました。
また、建ぺい率が緩和されるケースについてもご紹介しました。
その他ご質問や相談等ありましたら当社までお気軽にお問い合わせください。
